投資の世界で成功を収めるためには、企業の真価を見極め、その株価が割安なのか、割高なのかを判断することが重要です。
しかし、株価は様々な要因によって変動するため、その評価は決して容易ではありません。そこで今回は、株価の割安・割高を判断するための主要な指標について解説していきます。これらの指標を理解し、活用することで、より理性的で効果的な投資判断が可能になります。
目次基礎知識：PERとPBR
株価が割安か割高かを判断する上で、まず押さえたいのが「PER（株価収益率）」と「PBR（株価純資産倍率）」という2つの指標です。
PER（Price Earnings Ratio）は、株価を1株あたりの純利益で割った値で、企業の収益力に対する市場の評価を示します。高いPERは市場が将来の成長性を高く評価していることを示し、低いPERは割安である可能性を示唆すると言えます。
PBR（Price-to-Book Ratio）は、株価を1株あたりの純資産で割った値で、企業の資産価値に対する市場の評価を示します。高いPBRは市場が企業の資産価値を高く評価していることを示し、低いPBRは割安である可能性を示唆すると言えます。
これらの指標はあくまでも参考値であり、他の指標や企業の業績などを総合的に判断することが重要です。
PERの分析：成長性とリスク
PERは企業の収益力に対する市場の評価を示す指標ですが、単純に低いPERが必ずしも割安であるとは限りません。
- 成長性の高い企業: 成長性の高い企業は、将来の収益増加が見込まれるため、高PERで取引される傾向があります。
- 成熟期の企業: 成長が鈍化した成熟期の企業は、低PERで取引される傾向があります。
PERを分析する際には、企業の成長性や業績の安定性を考慮することが重要です。
PBRの分析：資産価値と負債
PBRは企業の資産価値に対する市場の評価を示す指標ですが、企業の財務状況を理解するためには、PBRだけでなく「自己資本比率」なども確認する必要があります。
- 自己資本比率が高い企業: 自己資本比率が高い企業は、負債が少ないため、PBRが高くても割安である可能性があります。
- 自己資本比率が低い企業: 自己資本比率が低い企業は、負債が多いことを意味するため、PBRが低くても割高である可能性があります。
ROEとROA：収益力と効率性を分析
PERやPBRに加えて、企業の収益力と効率性を評価する指標として「ROE（自己資本利益率）」と「ROA（総資産利益率）」があります。
- ROE: ROEは、純利益を自己資本で割った値で、企業が自己資本に対してどれだけ利益を生み出しているかを表します。高いROEは、収益力の高さを示します。
- ROA: ROAは、純利益を総資産で割った値で、企業が総資産に対してどれだけ効率的に利益を生み出しているかを表します。高いROAは、経営の効率性の高さを示します。
配当性向：安定した収入源
「配当性向」とは、純利益のうち株主に配当として分配する割合を示す指標です。配当性向が高い企業は、安定した収入を得ることができるため、投資家にとっては魅力的な選択肢となることがあります。ただし、配当性向が高すぎる場合は、企業の成長に資金を回せていない可能性も考えられますので注意が必要です。
キャッシュフロー：真の収益力を把握
企業の収益性を評価する際には、「キャッシュフロー」も重要な指標となります。キャッシュフローは、企業が実際に手元に現金を得ているかを表す指標で、会計処理による利益とは異なるため、企業の真の収益力を見極めるためには欠かせない情報です。
参考資料
【株式投資の基本】投資信託とETFの違いを解説！ | MONEY FORWARD
https://moneyforward.com/articles/3526
よくある質問
株価が割安かどうか判断するのは難しいのですか？
株価の割安・割高を判断することは、一筋縄ではいきません。様々な要素が絡み合っているため、複数の指標を用いて総合的に判断する必要があります。
どの指標が一番重要ですか？
どの指標が最も重要かは、企業や投資目的によって異なります。成長性を重視するならPER、安定性を重視するならPBRなどが有効です。
割安な株を買えば必ず儲かるのですか？
割安な株は将来の値上がりが見込める可能性がありますが、必ずしも儲かるわけではありません。企業の業績悪化や市場環境の変化によって、株価が下落することもあります。
株価分析には何が必要ですか？
株価分析には、企業の決算情報や業界動向に関する情報が必要です。これらの情報は、証券会社のウェブサイトや経済新聞などで入手できます。
初心者でも株価分析はできるのですか？
株価分析は、最初は難しく感じるかもしれませんが、基本的な指標を理解し、実践していくことで徐々に習得することができます。投資信託などの商品を利用するのも良いでしょう。
